キャリアの羅針盤

現在、世の中は転職ブーム。日本企業の終身雇用、年功序列は次第に過去のものになりつつあり、転職することが特別なことではなくなってきています。
　女性においても、例外はないようで、正社員でも派遣社員でも、新卒時からずっと同じ企業で働いているという人は少なく、途中で仕事を変えている人が多く見受けられます。
　しかしながら、女性が転職を考える理由は、男性の転職理由とは少し傾向が違います。
もちろん、キャリアアップや、ステップアップを目指している方も多くいらっしゃいますが、良く聞かれるのは、「結婚後、あるいは子供ができても仕事が続けられる環境・職場を求めているから」ということを理由として挙げている方が予想外に多いのです。
　以前の、「結婚したら仕事を辞めて家庭に入ることが当たり前」だった時代から、世間の考え方は大きく変わっているのですね。
　確かに、結婚・子育てで全く働く社会から離れると、世間の日々移り変わる状況に疎くなり、服装や身なりにも気を遣わなくなったりすることがあるかもしれません。中には経済的な理由で、お仕事を続けたいと考える方もいると思いますが、女性の仕事に対する姿勢や士気が高くなっているのは事実です。
　一方、それを受け入れる日本企業の実態はどうでしょうか？
　労働基準法では、「出産前６週間の産前休暇と出産後８週間を産後休暇とし、出産直後から６週間は必ず休業しないといけない」とされています。また気になるこの期間中の賃金については、産前休暇と産後休暇中の給与の支払い義務はない、とされています。
　そして、育児休暇においては、「子供が生まれてから１歳の誕生日を迎えるまで、男女関係なく休みを取ることができる」とされています。
　日本の企業では、もちろん上記の法制度は最低限守っており、産休・育児休暇の実績があるところも増えてはきているようですが、まだまだ課題が多いようです。　
　男女雇用は均等なはずなのに、育児休暇制度を利用して実際に休暇を取っている男性は非常に少なく、男性はお休みが取りづらいというのが日本の企業の実態です。結果として、子育ては女性が中心、女性だけが育児休暇を主張する格好になっていて、環境的に取得が難しい企業に勤めている場合には、退職せざるを得ないことになっているのではないでしょうか。
　確かに産休／育児休暇制度には課題が多い現状ではありますが、それを理由に働く側の主張をするばかりではいけません。融通か利くかどうかは、もちろん所属する組織規模にも大きく左右されますが、最後は人と人の問題です。辞められては困る、会社側が味方になっていろいろ配慮をしてくれるような人材、スキルを持った企業人になることが、まずは一番かと思います。
　環境を変えることよりも、今いる場所で自身を磨くことが早道となる可能性があるかもしれません・・・ぜひ転職を実行する前に、今一度考えてみてください。

～人材紹介コンサルタント　内山智恵～

　男女雇用均等法が謳われ、女性の総合職・管理職の人数も増えてきましたが、まだまだ女性の進出に保守的な業界、企業も見受けます。

　転職市場においても、管理職の中途採用は原則“男女問わず”としながらも、実際には採用部署の社員構成上の問題や業務を円滑に遂行するにあたり、できれば男性を優先したいという企業が多いのではないでしょうか。

　その中で、ある国内資本系企業から幹部候補の管理職ポジションでありながらぜひ女性の方も積極的に紹介してほしい、という求人依頼を受けました。

　正社員採用の市場では、非常に苦労をされている事が多い40～50代の女性にとって、あまりそう多くは巡ってはこない大チャンス！と思い、その詳細を伺ってみることにしました。

　女性も管理職候補として積極的に受け入れたいと考えている企業側の理由として、ひとつは、全体的に男性社員が多くを占めているので「職場の男女比のバランス」の考慮から、ということでした。そしてもうひとつは「40～50代の現役男性管理職で、転職を考えている方を正直なところあまり信頼できないから」という理由を挙げられたのでした。

　やや偏見がある厳しい意見だな･･･と感じながらも、そう考える理由をもう少し詳しくお聞きしてみたところ「企業内でコアとなる世代、役割を担っており、また部下のマネジメントもしているはずの40～50代男性管理職の方が、自らの意思で転職活動をしているということは、一概には言い切れないが、企業をステップアップ・キャリアアップの踏み台にする傾向が強く、定年まで勤め上げてくれることが期待できない」ということでした。

　管理職に就きながら現在転職活動をなさっている皆様は、このような企業様の考えをどう思われたでしょうか？

　もちろん男女・年齢を問わず、企業の業績不振や倒産、転勤辞令に沿えないなど、キャリアアップ以外にも様々な転職理由が考えられますので、「管理職にありながら転職活動をしている＝会社及びマネジメントする部下への責任感が希薄＝再び転職する可能性が高い＝人物として信頼性に欠ける」という推測に基づく判断は一概に頷けないところもありますが、このような厳しい考えをお持ちの企業もあるのだということに、今回私は考えさせられました。

　現在は、年齢や世代に関係なく転職することにあまり抵抗がなくなってきているようですが、実際に行動へ移す前にぜひもう一度「転職すべきかどうか」を検討してみてください。
特にバブル期の大量採用で、今もなお同世代のライバルが多い、現在40～50歳代管理職の皆様、実はご自身が思っている以上にキャリアアップを目指す中途採用の転職市場は難しいものであるということを少しでも認識していただければ幸いです。

～人材紹介コンサルタント　内山　智恵～

　最近、「入社前と入社後の条件が違っていた」という理由で、短期間の就業で不本意な転職を繰り返していらっしゃる方と続けてお会いする機会がありました。
　具体的な内容としては、待遇面あるいは職務・業務内容が実際に入社したところ、事前に聞いていた話と違っていたというケースがほとんどでしたが、中には入社直前の2日前に、企業側の事情で配属部署及び職務内容が全く変わってしまったという方もいらっしゃいました。
　転職理由としては比較的よく耳にする理由のうちのひとつなのですが、どうしてそのようなことが起こるのでしょうか。
　よくお話しを伺ってみると、そのような転職理由を挙げている方たちは、企業からは口頭での条件提示・内定通知のみで、書面として「採用条件明示」を受け取っていないことがほとんどのようでした。

　特に、紹介会社を利用せず、自己応募でお話しを進めていると、お金に絡む待遇面の話を何度も企業に確認をしたり、交渉することは何となく避けたくなってしまいますね。
　中には、転職活動が長引くことで気持ちが焦り、内定を貰うことに一生懸命になってしまって、入社後の職務内容やキャリアプランなどをしっかり把握しないまま、話を進めてしまっている方もいるのかもしれません。でも、そのような状況で内定をいただいたとしても、それは結果として「良い転職ができた」と言えるでしょうか？

　例え、在籍期間が数日～1週間未満だったとしても、正式な入社手続きを経て正社員として就業していれば、期間に関係なくひとつの職歴として残ることになります。採用面接ではきちんとその企業で就業していたことを伝えなければ、職歴詐称になってしまうのです。
　
　事前の確認不足で不本意な転職を繰り返し、職務経歴には本当は記載したくない短期間就業の企業が増えていくのは、非常にもったいないことです。自己応募、紹介会社経由に関わらず、内定後は必ず改めて書面にて「採用条件明示」を企業からいただくことをお勧めします。書面でいただくことで、改めてご自分の中で就業条件の整理もできますし、もしも入社後に条件や職務内容が大きく変わるようなことがあっても、相違をきちんと証明することができるのですから。

　自分の職務経歴は、自分でつくっていくものです。
　テレビのＣＭではありませんが、転職はくれぐれも慎重に進めてください！

～人材紹介コンサルタント　内山　智恵～

　４～５年前までは、雑誌や新聞などの募集広告を見て、ご自身で転職活動を行っていた方が圧倒的に多かったと思いますが、現在では私どものような紹介会社が急増し、初めて紹介会社を利用する、という方もかなり多くいらっしゃるようです。

　「人材紹介会社に登録して、自分の経歴と希望を伝えれば、ネット検索でも見つけられない企業の非公開情報を含めた求人案件からマッチする仕事を紹介してくれて、採用・入社に至るまでのサポートを無料でしてくれる」平たく言ってしまうと、確かに紹介会社の仕組みや流れはその通りなのですが、実はご希望によっては、自己応募のほうが有利、という場合があることもご存知でしょうか。

　例えば、「今までやってきたものとは全く違う業界・職種での仕事にチャレンジしたい！」と考えている時が挙げられます。実は紹介会社を利用して採用活動をする企業は、新卒や第二新卒など職種未経験の方を、自社でゆっくり教えて育てる余裕がないため、“ある程度社会人としてのベースができていて、且つ即戦力として活躍してくれる人材”を“今すぐ”に求めていることがほとんどなのです。ですから、企業が募集している職種について未経験の方を紹介会社経由で採用することは、ほぼ皆無に近いというのが現状です。
ポテンシャルや意欲でカバーしなければならない未経験職種へのチャレンジは、ぜひ自己応募でエントリーされることをお勧めします。その際には、企業へのお問い合わせの電話やネットの対応から既に選考が始まっていることをどうぞお忘れなく。

　逆に、紹介会社を利用したほうが良い場合とはどのような時でしょうか。
「今までの経験を活かして、同業界・同職種で更に上を目指しキャリアアップしたい！」と考えている時、「あるいはどうしてもこの企業に入社したい！」と具体的な企業が決まっている時には、ぜひ紹介会社を上手に利用することをお勧めします。
　人材コンサルタントは、お会いした求職者の人柄やスキルについて推薦文を添えて、企業側へご紹介しています。しかも、公募用の採用受付専用メールアドレスではなく、企業の人事担当者へ直接見ていただけるアドレスに、書類をお送りすることが可能ですから、選考も確実に早く進めることが可能なのです。

　紹介会社について少しご理解いただけましたでしょうか。自己応募をされる場合にも、もちろん会社情報の収集や職務経歴書の書き方、面接の受け方などアドバイスを得る目的で、気軽に紹介会社へご登録いただくことは大歓迎です。
　ご縁があって、一度はお会いした求職者の方が、経緯はどうあれ最終的にご希望に沿った転職活動に成功してくだされば、私たちコンサルタントはとてもHAPPYな気持ちになれるのですから。

～人材紹介コンサルタント　内山智恵～

職活動の際には、必ず職務経歴書を作成することになります。
過去のご経歴を振り返ってみて、ご自分の転職回数を気になさったことはあるでしょうか。　
転職回数が多い＝いろいろな会社で経験をしている＝経験豊富！という前向きな考え方をされている求職者の方も中にはいらっしゃるのですが、企業側が実際にはどのように受け取るのか、お考えになったことがあるでしょうか。
実は、転職活動をしている当人よりも、採用する企業側のほうが転職回数を気にして見ており、採用時の基準として少なからず考慮しているというのが現実です。

なぜでしょうか？
その理由は、ズバリ「転職回数が多く、１社での就業年数が少ない方は、今後も同じように短期間で辞めてしまう可能性が高い」ということが大いに予想されるからです。
企業側としては、即戦力、且つ会社の将来を担っていく有望な人材を採用しようとしているわけで、採用後これから・・・という時期に辞められてしまっては、採用活動が無駄になってしまうのです。
もちろん、退職理由の内容にもよりますので、一概に「転職回数が多い＝採用されることに結びつかない」ということではありません。転職回数が多くても、その内容が着実にキャリアアップに結びついている転職であれば、それは評価されるに値します。

しかし、退職理由は転職活動時に重要視されるポイントの一つです。
私どものようなエージェントには、もちろん正直に本音ベースの退職理由をお伝えいただきたいのですが、企業との面接時には極力前職のネガティブな発言は控えていただくことをお勧めしています。自らのキャリアアップ、スキルアップといった、前向きな転職であることをアピールすることが実はとても大切であり、その為には・・・
①どうして転職をしたいのか、今の職場ではなぜ続けられないのか
②採用された後、その会社で自分には何ができるのか、更に何をしたいと思っているのか
を明確にする必要があります。

今、転職を迷っている方がいましたら、上記2点をご自分の中でもう一度よく考えて、明確な答えを出せたら実際の行動に移してみてください。答えが出ないうちに漠然と活動を始められても、恐らく途中で「何を実現したくて活動しているのか」という方向性がブレてきてしまい、転職活動を成功させることが難しくなるでしょう。
求職者の方が思う以上に、採用する企業側は、職務経歴書からその方の転職回数や退職理由を重視しています。活動前の準備を入念にして、無駄に経験社数だけを増やすような転職は極力避けるようにしましょう。
もちろん「辞めない」選択もある、ということも・・・どうぞお忘れなく。

～人材紹介コンサルタント　内山智恵～

以前は雑誌や新聞広告など、紙媒体による募集が主だった転職活動も、最近はインターネットの転職支援サイト、人材会社を利用しての活動が圧倒的に多くなってきています。

確かに情報量は豊富になりましたが、逆に多すぎてよくわからない、情報に惑わされてポイントがぼやけてきてしまう人も多くいるのではないでしょうか。
特に、初めての転職に臨む方、久しぶりに転職を決意した方・・・そのような方たちには、ぜひ人材会社のサポートを上手に利用することをお勧めします。

まず、多くの人材会社は、「人材派遣」と「人材紹介」という大きな２本柱から成り立っています。違いのわからない方もいると思うので、簡単に説明しますと・・・
大きく違っているのは、①雇用形態、②給与、③採用方法の3点。

【派遣】
１ 雇用契約は登録した派遣会社と交わし、数日～数ヶ月間単位での有期契約。
２ 給与は派遣元会社から支給。多くの場合、時間給で給与が計算されるので勤務日数・時間により月額が変動する。
３ 派遣会社と派遣先企業とは、業務内容と派遣人数を決めて会社間の派遣契約を結び、具体的な派遣スタッフの人選は、原則としてスキル重視で派遣元が行う。
※双方のミスマッチを防ぐ為、事前に職場見学・業務確認として、派遣スタッフが派遣先企業との顔合せ　 をしているケースが多々あります。
【紹介】
１ 原則、雇用期間無期限の正社員採用が前提。
２ 給与は月給、あるいは年俸制で安定している。
３ 人材紹介会社は、アドバイスと情報提供が中心。応募先企業への橋渡し、推薦はするが、あくまで応募する求職者が主体で動かなければ、採用に至らない。

就業条件に制限のある方、一般事務職、未経験職種を希望される方は「派遣」スタイルのほうが合っているかもしれませんね。
一方、「正社員」を希望して転職する場合、“人材会社に登録すれば、すぐに仕事が決まる”と錯覚してしまうのは、とても危険です！　採用する企業側は、目先のことだけではなく、採用した人材が「企業でどのように活躍し、どうのような貢献をしてくれるのか」将来の成長像を期待して選考しています。お互いが「こんなはずではなかった・・・」という失敗のないよう、常に真剣勝負であり、その勝負に臨むのはあくまで求職者本人なのです。他人任せでは、絶対にクリアできません。
そのためには、以前ブログ内で数回続いたテーマ『自己分析』は、とても大事なことです。
自分がどんなことをやりたいのか、将来どうなりたいのか、例え具体的なものが見えてこなくても、その思考に一貫性がなければ、特に初めて会う企業担当者には、あなた自身のことを理解してもらうのは難しいでしょう。
そして、『自己分析』がきちんとできたら、次は人材会社のコンサルタントと仲良くなること。コンサルタントは、求職者が知らない情報や転職のノウハウを知り尽くしています。味方につけて損はありません。もしも、ターゲットの企業が決まっているのなら、複数の人材会社からその企業情報を聞き出すこともお勧めします。

情報化が進んだ今日ですが、就職活動について言えば「最後は人と人が出会う」アナログなプロセスが最重要視されるものです。インターネットに流れる情報だけに惑わされず、ぜひナマの声をたくさん集めてみてください。
信頼できる人材会社を見つけ、いろいろな視点か見たナマの意見や情報を得ること、活動中の精神的な不安を解消してくれる相談相手を見つけること・・・それが成功する転職への早道となることでしょう。

～人材コンサルタント　内山智恵～